連載7 Vol.12
 高さ制限について

今回は建物の高さ制限についてお話します。いままでは都市計画の建ぺい率容積率の制限により、建物の規模が制限されるというお話をしました。これに加え、建築基準法には建物の高さの制限があり、建築物の高さを規制しています。つまり、建ぺい率容積率などの制限をクリアしても、この高さの制限により、イメージした建物が建てられない場合があります。建築物の高さの制限とはどのような規制なのでしょうか?


◆1.高さ制限の種類
建築物の高さ制限には3種類あります。それぞれ、立地条件や用途地域などによって、どのような高さ制限の規制を受けるか異なってきます。

●高さ制限の種類
  1.絶対高さの制限
  2.各部分の高さの制限(斜線制限
  3.日影による高さの制限(日影規制

◆2.絶対高さの制限とは
絶対高さの制限とは地面から建築物の一番高いところまでの高さを制限するものです。都市計画で定める用途地域の第一種低層住居専用地域および第二種低層住居専用地域では、建築物の高さを10mあるいは12m以下にしなければならないと定めています。その他の用途地域では原則、このような絶対高さの制限はありません。


このように第一種低層住居専用地域または第二種低層住居専用地域では絶対高さが決められています。2階または3階建て程度の建物は問題ありませんが、それ以上の建物は、仮に容積率を充たしていたとしても建築できないことになります。

◆3.各部分の高さ制限(斜線制限)とは
各部分の高さ制限とは斜線制限とも言われ、建物の絶対高さではなく、建物の屋根の一部分などの高さを規制するものです。

●斜線制限のイメージ


このように図面上に一定ルールのもと三角形をつくり、そこから建物に向かって斜線を引き、その斜線以内に建物を収めなさいという制限です。このことから「斜線制限」と呼ばれます。この斜線制限は、北側斜線制限、隣地斜線制限、道路斜線制限の3種類あります。

このように、建ぺい率、容積率を充たしていたとしても、高さ制限により高さが制限されますので、確認が必要です。